Buildeeとは?機能・料金・使い方を建設事務が解説!

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元請会社から「今回の現場はBuildeeで」と言われたけれど
どうしたらいい?

この記事は、これからBuildeeを使う協力会社の事務担当者に向けて
Buildeeで何ができて、料金は必要なのかを整理したものです

つかだ

結論から書くと、協力会社の利用料は無料ですので
元請からBuildee仕様を依頼されても費用は発生しません!

目次

Buildeeとは?

Buildee(ビルディー)は、株式会社リバスタが提供している建設現場向けのクラウドサービスです。

現場の作業間調整、労務安全書類(グリーンファイル)の作成・提出、作業員の入退場管理を、ブラウザ上でまとめて行えます。

建設事務の実感で言うと、「紙の安全書類」と「朝礼前の調整会議」と「現場の入退場記録」を、
ひとつのIDの中に入れたものがBuildeeです。

運営会社は「株式会社リバスタ」

つかだ

よく似た名前で「バリスタ」と書かれている資料を見かけますが、誤りです。正しくはリバスタです。

どれくらい使われているのか

リバスタの発表によると、導入状況は以下のとおりす。

  • 導入元請会社数 1,000社を突破(2026年8月末時点)
  • 2024年6月末時点では500社。約2年で倍増
  • 建設業完工高 上位100社のうち85社が利用
  • 全国47都道府県で利用されている

2026年2月には、大林組が土木・建築の全現場でBuildeeに統一すると発表しています。
協力会社の立場では「取引先のどこかが必ず使っている」規模になってきました。

つかだ

グリーンサイトしか使っていなかった会社でも、元請が変わればBuildeeを求められます。
両方さわれる事務担当は、それだけで強いです!

Buildeeは「4つのサービス」の集まり

つかだ

Buildeeはひとつの機能ではなく、4つのサービスの総称です。
元請がどのサービスを現場導入しているかで、協力会社の操作内容も画面も変わります!

サービス名何をするものか協力会社の関わり
Buildee 労務安全労務安全書類(グリーンファイル)の作成・提出協力企業は主にこの操作がメイン
作業員名簿や再下請負通知書を作る
Buildee 調整会議作業予定・実績、重機や揚重機の予定、安全巡視記録日々の作業予定を入力する
Buildee 入退場管理顔認証やカードでの入退場記録作業員が現場で認証する
Buildee 進捗・歩掛工種・場所ごとの計画と実績の比較元請側の管理色が強い

「Buildee労務安全」の画面

「Buildee調整会議」の画面

「Buildee入退場管理」の画面

協力会社が実際に触るのは、ほぼ「労務安全」

4つあると身構えてしまいますが、協力会社の事務担当がいちばん時間を使うのは「Buildee 労務安全」です。
グリーンサイトでいう安全書類まわりが、ここに当たります。

公式サイトに載っている労務安全の機能を並べるとこうなります。

  • 会社情報・作業員情報の登録・管理
  • 労務安全書類の作成・一元管理
  • 上位会社による代行登録
  • 保険加入状況のチェック
  • 期限切れのチェック
  • 元請独自帳票の利用
  • AIによる書類情報の入力支援
  • 変更箇所の差分表示

「期限切れのチェック」と「変更箇所の差分表示」は、実務でかなり効きます。
免許や健康診断の期限は、紙で回していると必ず見落とします。
差分表示は、再提出のときにどこを直したのか一目で分かる機能です。

【重要】協力会社の利用料は無料

協力会社の利用料は、4つのサービスすべてで無料です。
サブJVも無料、カスタマーサポートも無料と明記されています。

つかだ

ただし、4つのサービスは元請会社がその現場に適用している必要があります(下表参照)

費用を負担するのは元請会社です。公開されている料金はこうなっています。

サービス支店登録料(初回)基本利用料(月額)現場利用料(月額・現場ごと)
労務安全50,000円30,000円6,000円
調整会議50,000円30,000円9,800円
入退場管理50,000円30,000円2,000円
進捗・歩掛50,000円30,000円8,000円

基本利用料は複数サービスを使っても1支店分だけです。
金額はすべて税抜で、公式の料金ページに掲載されているものです。

グリーンサイトの料金体系(元請・協力会社・一人親方それぞれの負担額)は、別の記事で詳しく整理しています。

グリーンサイトとの違いはどこか

建設事務として両方を使っている立場から、違いが出るところを並べます。

Buildeeグリーンサイト
運営会社株式会社リバスタエムシーディースリー株式会社
協力会社の利用料無料有料
作業間調整の機能あり(調整会議)あり(ワークサイト・別料金)
入退場管理あり(オプション)あり(通門管理機能)
CCUS連携認定システム認定システム
課金の考え方元請が現場ごとに支払う元請・協力会社の双方が支払う

どちらが優れているという話ではありません。
協力会社に選択権はなく、元請が契約しているほうを使うことになります。

つかだ

「どっちも覚えないといけないの?」と聞かれますが、
提出する書類の中身は同じなので、画面の場所を覚え直すだけです!

BuildeeはCCUSの認定システム!就業履歴の連携可能!

ここは技能者の待遇に直結する部分なので、押さえておいてください。

BuildeeはCCUSの認定システムです。CCUSに「就業履歴情報」を送るのはもちろんのこと、「事業者・技能者情報」をCCUSから取得したり、「現場・契約情報」、「施工体制情報」を連携することができます

株式会社リバスタ「Buildee」公式サイト

つまりBuildeeで入退場を記録すれば、CCUSの就業履歴が自動で積み上がります。
技能者がCCUSの画面を触る必要はありません。

そして見落とされがちなのが、Buildeeの作業員名簿で「職長」を設定していないと、CCUSの職長・班長の経験日数が1日も貯まらないことです。レベル3・4に上がるには職長の経験日数が必要なので、ここは毎回確認してください。

また、この入退場記録の仕組みは元請にとって経営事項審査の加点要件にもなっています。元請がBuildeeの導入に積極的なのは、こうした事情もあります。

協力会社が使い始めるまでの流れ

STEP
元請から招待メールが届く

現場に入ることが決まると、元請(または上位の協力会社)から招待が届きます。
ここから自社のアカウントを作ります。

STEP
会社情報と作業員情報を登録する

一度登録すれば次の現場でも使い回せます。
最初の1現場がいちばん大変で、2現場目からは一気に楽になります。

STEP
労務安全書類を作成して提出する

作業員名簿、再下請負通知書などを画面上で作成し、上位会社へ提出します。
紙で作っていたグリーンファイルが、そのまま画面に置き換わるイメージです。

STEP
承認されれば完了

上位会社が確認して承認すると提出済みになります。
差し戻された場合は、変更箇所の差分表示を見ながら直します。

自社でBuildeeを操作できない場合は、上位会社に代行してもらうこともできます。
公式の機能一覧にも「上位会社による代行登録」と明記されています。一人親方や小規模な協力会社では、この形がよく使われます。

よくあるつまずき

元請から「協力会社管理者」と「職長」のどちらで登録するか聞かれた

Buildeeには権限の種類があり、できることが違います。
書類を作るのは協力会社管理者、現場で作業予定を入れるのが職長、というのが基本の分け方です。
間違えると必要な画面が出てこないので、最初に確認してください。

グリーンサイトの情報をそのまま持ってこられないか

2つは別の会社が運営する別のサービスなので、直接の引き継ぎ機能はありません。
作業員情報は登録し直すことになります。ただし一度入れてしまえば次の現場から使い回せるので、最初だけの作業です。

作業員が退職した/入社した

作業員情報の更新を忘れると、名簿が実態と合わなくなります。
CCUSの関連付けも切れるので、入退社のたびに手続きが必要です。

費用の請求が来ないか不安

協力会社の利用料は無料と公式に明記されています。サブJVもカスタマーサポートも無料です。

まとめ

  • Buildeeは株式会社リバスタが提供する建設現場向けクラウドサービス
  • 労務安全・調整会議・入退場管理・進捗歩掛の4サービスの総称。協力会社がよく触るのは労務安全
  • 協力会社の利用料は無料。費用を負担するのは元請
  • 元請の料金は支店登録料50,000円+基本利用料30,000円/月+現場利用料(労務安全6,000円/調整会議9,800円/入退場管理2,000円/進捗歩掛8,000円)
  • 導入元請会社は1,000社を突破(2026年8月末時点)。完工高上位100社のうち85社が利用
  • CCUSの認定システム。入退場記録がそのまま就業履歴になる
  • 作業員名簿の「職長」設定を忘れると、CCUSの職長経験日数が貯まらない
つかだ

グリーンサイトとBuildee、どちらも使える事務担当は重宝されます。
画面が違うだけで、やっていることは同じと考えると気が楽になりますよ!

あわせて読みたい

Buildeeの具体的な操作手順は、それぞれ記事にしています。

出典:Buildee公式サイト/同「機能紹介」/同「ご利用料金」/株式会社リバスタ「導入元請会社数が1,000社を突破」(2026年9月4日)
※料金・機能は改定される場合があります。申し込み前に必ず公式サイトで最新の情報をご確認ください。金額はすべて税抜です。

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